日本の英語教育が変わる

最近の新聞やテレビで報道されている小学校の英語科目の正式教科としての導入。文部科学省によると、国語、算数と同じように教科として扱い、テストをして、正式な評価を行うとのことです。

実際のところ、台湾や、韓国に比較すると、英語の早期教育が送れていると言われてきた日本では、これをもって英語教育が大きく変化するターニングポイントとなりそうです。それに伴い、高校入試での英語試験の内容の実務化や、大学入試の英語内容が4技能をメインとしたものに変わるといわれています。

2020年から大学入試の英語が変わり「話す力と、書く力」が重要なポイントとなります。毎年、年が明けると国公立大学では出願がスタートし私立大学は一般入試が始まります。ほとんど同じ時期に本格的に大学入試のシーズンが到来します。そして平成33年度以降の大学入試は「大学入学希望者学力評価テスト」としてその内容が大幅に変わるとのことです。

今後の英語試験では「話す、書く、聞く、読む」4技能を総合的に見て評価する形式となる予定です。これは2015年に文部科学省の「高校大学接続システム改革会議」で、国語、数学に関して記述式問題のイメージ例が提示されました。その時に英語に関しても4技能を評価することが決定された上で大学入試センター試験の後継組織、通称新センターが基準を作り民間の資格や検定実施機関が試験の原案を作成、実施、採点をする為のシステムが提案されました。

これまでの大学入試センター試験のようなマークシート方式の試験をするのではなく、国語、数学の記述式問題と共に英語の試験を行なうことを検討しているとのことです。英語の場合は、スピーキング能力の教科も重要課題です。現在のセンター試験は、英語はリスニングとリーデイングですので、これに話すことと英語で書くといった能力に関して測定する試験方式は有効なものとされます。大学は、国際社会で活躍できる人間を育てる為に使える英語の教育に力を注いでいくことになります。